貸事務所(一部) マストビル ７ＦＳ

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賃料 28.5054万円 管理費等 81,444円
敷金 / 保証金 333.18万円/なし 礼金 なし
交通 東急東横線 / 横浜駅 徒歩5分
所在地 神奈川県横浜市神奈川区台町
築年月 1988年1月(築35年6ヶ月) 使用部分面積 61.19㎡ 坪数
/坪
単価		 18.50坪／1.5401万円
  • 1階
  • 2階以上
  • 駐車場（近隣含む）
  • エアコン
  • 男女別トイレ
  • エレベーター
  • 光ファイバー
  • 即引渡し可
  • 24時間利用可
  • OAフロア

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    アピールポイント

    手動式と比較すると電動シャッターの方が手間が省けて実用的です。リフォームを行っているので、内装部分は新しくきれいに変化しております。周辺には、徒歩５分で利用できる駅があります。２駅利用できる立地となっていて、アクセスが良いです。エレベーターが２基あります。セキュリティ面は、防犯カメラ・２４時間緊急通報システムなど充実しているので、防犯対策もばっちりです。急な転勤に嬉しい条件。礼金不要なので、すぐに入居したい方はこちらへどうぞ。ニーズの高い、２４時間利用可能です。

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    物件詳細情報

    交通 東急東横線 / 横浜駅 徒歩5分
    その他交通 ＪＲ東海道本線（東京～熱海） / 横浜駅 徒歩5分
    相鉄本線 / 横浜駅 徒歩5分
    所在地 神奈川県横浜市神奈川区台町
    物件種目 貸事務所(一部)
    賃料 28.5054万円 管理費等 81,444円
    敷金/保証金 333.18万円/なし 礼金 なし
    敷引 - 保証金償却 -
    その他一時金 - 造作譲渡 -
    維持費等 共同水光熱費：9,000円/月 保険等 -
    権利金 - 坪単価 1.5401万円
    建物名・部屋番号 マストビル ７ＦＳ
    特記事項 ＯＡフロア　角部屋　24時間セキュリティー　天井高２.５ｍ以上
    設備 個別空調　エアコン２台以上　オートロック　防犯カメラ　電動シャッター　エレベーター２基以上　エレベーター　車寄せスペース　給湯　ビルトインエアコン　エアコン　暖房　冷房　インターネット対応　光ファイバー　トイレ２ヶ所　トイレ
    備考

    賃料は28.5054万円です。OAフロアのため、ケーブル類での躓きを防げます。礼金不要というメリットは経済的にも得する嬉しい利点であります。

    周辺には、徒歩5分で利用できる駅があります。エレベーター2基付きです。セキュリティ面は、防犯カメラ・24時間緊急通報システムなど充実しているので、防犯対策もばっちりです。ニーズの高い、24時間利用可能です。礼金不要なので初期費用を抑えたい方におすすめです。
    使用部分面積 61.19㎡ 坪数 18.50坪
    土地面積 公簿 883.44㎡ 築年月 1988年1月(築35年6ヶ月)
    建階/ 階 9階建/7階 建物構造 ＳＲＣ
    駐車場 有　55,000円/月 バイク置き場 なし
    駐輪場 なし 接道状況 角地：３方道路　南 公道 接面25.0m　北 公道 接面8.0m　東 公道 接面6.0m
    用途地域 商業地域 間取り -
    契約期間 2年 現況 空
    条件等 - 引渡可能時期 即時
    更新料 -
    物件番号 1060337074 管理番号 325770000692559
    情報公開日 2023/05/24 次回更新予定日 2023/06/07

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    ハイツリー(株)　本店

    交通：
    ＪＲ京浜東北・根岸線／桜木町　徒歩8分
    住所：
    神奈川県横浜市中区野毛町３丁目１５５－１　
    TEL：
    045-334-8291
    FAX：
    045-334-8292
    所属団体：
    (公社)全日本不動産協会会員
    取引態様：
    仲介
    免許番号：
    神奈川県知事免許（１）第３１４０２号
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 貸主と借主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「貸主」の場合は不要です。
      「仲介」の場合、居住用の物件は月額賃料の0.55ヶ月分の範囲内とされています。なお、物件によって、月額賃料の1.1ヶ月分を上限とした範囲内で必要となる場合があります。
      「代理」の場合、月額賃料の1.1ヶ月分の範囲内とされています。

      ※宅地または居住用以外の建物で権利金がある物件に関しては、権利金の額を売買代金の額とみなして算出される場合があります。
      権利金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      （賃貸借に係る消費税額を除外した額）

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