貸事務所(一部) 関内カサハラビル ４０１
| 賃料 | 9.68万円 | 管理費等 | 9,350円 | ||
|---|---|---|---|---|---|
| 敷金 / 保証金 | なし/4ヶ月 | 礼金 | 9.68万円 | ||
| 交通 | 横浜高速鉄道みなとみらい線 / 馬車道駅 徒歩1分 | ||||
| 所在地 | 神奈川県横浜市中区海岸通４丁目 | ||||
| 築年月 | 1952年7月(築71年) | 使用部分面積 | 33.16㎡ | 坪数
/坪 単価 |
10.03坪／0.9651万円 |
- 1階
- 2階以上
- 駐車場（近隣含む）
- エアコン
- 男女別トイレ
- エレベーター
- 光ファイバー
- 即引渡し可
- 24時間利用可
- OAフロア
- おすすめコメント
- 賃料10万円以下をご希望のお客様、ぜひお問い合わせください。周辺には、徒歩1分で利用できる駅があります。敷金不要なので初期費用を抑えたい方におすすめです。
アピールポイント
周辺には、徒歩１分で利用できる駅があります。賃料１０万円以下をご希望のお客様、ぜひお問い合わせください。安心のオートロック設備は、女性にも人気です。敷金不要なので、初期費用削減につながります。２駅利用できる立地となっていて、アクセスが良いです。中古ですがリフォーム済みですのできれいな状態でご紹介できます。敷金不要なので、初期費用削減につながります。
物件詳細情報
| 交通 | 横浜高速鉄道みなとみらい線 / 馬車道駅 徒歩1分 | ||
|---|---|---|---|
| その他交通 | ＪＲ根岸線 / 関内駅 徒歩10分 ＪＲ根岸線 / 桜木町駅 徒歩10分 |
||
| 所在地 | 神奈川県横浜市中区海岸通４丁目 | ||
| 物件種目 | 貸事務所(一部) | ||
| 賃料 | 9.68万円 | 管理費等 | 9,350円 |
|---|---|---|---|
| 敷金/保証金 | なし/4ヶ月 | 礼金 | 9.68万円 |
| 敷引 | - | 保証金償却 | 解約時2ヶ月 |
| その他一時金 | 鍵交換費用：25,850円 | 造作譲渡 | - |
| 維持費等 | - | 保険等 | - |
| 権利金 | - | 坪単価 | 0.9651万円 |
| 建物名・部屋番号 | 関内カサハラビル ４０１ | ||
|---|---|---|---|
| 特記事項 | 角部屋 | ||
| 設備 | オートロック ビルトインエアコン エアコン 暖房 インターネット対応 | ||
| 備考 |
賃貸保証等：加入要 日本賃貸保証 日本賃貸保証株式会社 初回保証料１００％ 更新保証料５０％ せください。オートロック付きなら関係者以外の立ち入りを抑止することができます。周辺には、徒歩1分で利用できる駅があります。全室リニューアル工事を実施済み。敷金不要なので、初期費用削減につながります。周辺に駅が二つあり、交通の利便性が高いです。敷金不要なので初期費用を抑えたい方におすすめです。 |
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| 使用部分面積 | 33.16㎡ | 坪数 | 10.03坪 |
|---|---|---|---|
| 土地面積 | - | 築年月 | 1952年7月(築71年) |
| 建階/ 階 | 5階建/4階 | 建物構造 | ＲＣ |
| 駐車場 | - | バイク置き場 | - |
| 駐輪場 | - | 接道状況 | - |
| 用途地域 | - | 間取り | - |
| 契約期間 | 2年 | 現況 | 空 |
|---|---|---|---|
| 条件等 | - | 引渡可能時期 | 即時 |
| 更新料 | 新賃料 1ヶ月 | ||
| 物件番号 | 1013083864 | 管理番号 | 325770000648718 |
| 情報公開日 | 2023/05/24 | 次回更新予定日 | 2023/06/07 |
※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。
情報提供会社
ハイツリー(株) 本店
- 交通：
- ＪＲ京浜東北・根岸線／桜木町 徒歩8分
- 住所：
- 神奈川県横浜市中区野毛町３丁目１５５－１
- TEL：
- 045-334-8291
- FAX：
- 045-334-8292
- 所属団体：
(公社)全日本不動産協会会員 - 取引態様：
- 仲介
- 免許番号：
- 神奈川県知事免許（１）第３１４０２号
- (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
- 間取図は、現況を優先させていただきます。
- 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
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仲介手数料について
仲介手数料とは 貸主と借主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
取引態様が「貸主」の場合は不要です。
「仲介」の場合、居住用の物件は月額賃料の0.55ヶ月分の範囲内とされています。なお、物件によって、月額賃料の1.1ヶ月分を上限とした範囲内で必要となる場合があります。
「代理」の場合、月額賃料の1.1ヶ月分の範囲内とされています。
※宅地または居住用以外の建物で権利金がある物件に関しては、権利金の額を売買代金の額とみなして算出される場合があります。
権利金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。
（賃貸借に係る消費税額を除外した額）200万円以下の金額 5.5％ 200万円を超え400万円以下の金額 4.4％ 400万円を超える金額 3.3％
物件によって金額が異なります。
お問い合わせの際は十分ご確認ください。 - 消費税について
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詳しくは、当社までお問い合わせください。
